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単行本【ペーパーバック】

単行本①ヘルスケア・イノベーションを創る~医療・介護の融合と社会連帯による実現~

編著者
一般財団法人 保健福祉広報協会
発行所
一般財団法人 保健福祉広報協会
体裁
A5判・59頁
価格
1,000円(税込、送料別)
発行
2023年1月

※制作数に限りがございます。在庫がなくなり次第、販売を終了させていただきます。

詳細

 本会では、わが国における人生100年時代を見据えた介護・フレイル(虚弱)予防、生活支援等のさまざまな課題に対し、それらを解消するための医療・介護の体制づくりについて社会保障の観点から考察すべく、デンマークより講師を招き、2022年に本書同タイトルの国際シンポジウムを開催しました。
 デンマークの講師からは、医療制度と高齢者ケアシステムを相互連携させる基盤となるデンマークのデジタルツールとデータ活用を作り上げている事例について説明がありました。また、医療とケアの未来はデジタル・ソリューションによってもたらされると指摘されました。
 日本の講師からは、新聞記者の立場から日本の社会保障の観点に立ち、2040年に向けた医療・介護の課題を整理し、構造改革と日本の現状に則した意識改革の必要性等について示唆がありました。
 本書は、上記の内容を国際シンポジウム報告書として分かりやすくまとめています。

単行本②認知症高齢者にやさしいまちづくり~その実践と、アートを活用した支援にみる可能性~

編著者
一般財団法人 保健福祉広報協会
発行所
一般財団法人 保健福祉広報協会
体裁
A5判・92頁
価格
700円(税込、送料別)
発行
2020年2月

詳細

本会では、2019年同名の国際シンポジウムを開催した。
このシンポジウムでは、「認知症フレンドリー・コミュニティ」の発祥国であるイギリスから講師を招き、介護施設で生活している認知症高齢者へのアートを活用した活動の事例を通じ、生活の質を高めるために有効なアプローチやコミュニケーションのあり方などについて報告いただいた。
また日本の講師からは、認知症の人とともに地域で暮らすためのやさしいまちづくりに関する実践報告とあわせ、居場所づくりやネットワーキングに関するポイントを整理し、今後求められる環境づくりなどについて示唆いただいた。
本書は、これらの内容を当日使用したスライド資料も収載しながら、わかりやすくまとめたものである。

単行本③仕事と育児・介護の両立支援~その現状と対策~

編著者
一般財団法人 保健福祉広報協会
発行所
一般財団法人 保健福祉広報協会
体裁
A5判・92頁
価格
700円(税込、送料別)
発行
2019年2月

詳細

現在、わが国における「仕事と育児・介護の両立支援」は、少子高齢化を背景に男女共通の急速な課題として認識されてきている。また、育児や介護のために仕事を辞める人は多く、安心して働き続けるための充実した支援策が求められている。
本会ではこの課題にいち早く対応すべく、昨年の国際シンポジウムにおいて、先駆的な施策を展開するスウェーデンから講師を招き、わが国の今後の両立支援のあり方について考察した。
特にスウェーデンの施策として、公的財源による育児サービス、親の就業時間短縮権、介護手当、家事サービス助成などを積極的に導入していることで、女性の多くが労働市場に参入している。また、男性は女性ほど育児や介護への参加率は高くないものの、特に育児面では「父の月」(育児休暇日数の一部をパートナーに譲渡ができない月)という育児休暇促進策を定め、男性の育児休暇の取得率は年々増加している。
本書ではこれらの内容をまとめ、スウェーデンからの報告、日本からの報告とわけて紹介する。

単行本④高齢者の家族介護の現状とその支援について ~ヤングケアラーやダブルケアなどの課題を考える

編著者
一般財団法人 保健福祉広報協会
発行所
一般財団法人 保健福祉広報協会
体裁
A5判・114頁
価格
700円(税込、送料別)
発行
2018年2月

詳細

わが国において高齢化が進展する中、介護を必要とする高齢者も増え続けており、できる限り住み慣れた地域や在宅で生活できるよう、さまざまな施策や取り組みがすすめられている。しかしその一方で、老老介護、育児・子育てと介護の両方を担うダブルケア、介護のための離職、また家族介護の担い手となっているヤングケアラーの問題なども指摘されてきている。
そこで本会ではシンポジウムを開催し、要介護高齢者等の家族介護と介護者支援のあり方について考察した。シンポジストには、国として先駆的な支援施策を展開しているイギリスから家族介護の支援団体のディレクターをお招きした。同国では1990年代より家族介護に着目をした関係法が制定されており、その動きをふまえた現状把握とケアラー支援のあり方をうかがえる報告を得た。
同時に、日本におけるダブルケアやヤングケアラーの実態も紹介しつつ、支援法の整備のあり方や問題解決のための地域の取り組み視点等、今後求られる方向性等について具体的な示唆を得ることができた。
本書は、シンポジウム報告書として上記の講演と質疑の要旨をまとめたものである。

単行本⑤障害者の権利の擁護とさらなる社会参加の促進のために

編著者
一般財団法人 保健福祉広報協会
発行所
一般財団法人 保健福祉広報協会
体裁
A5判・96頁
価格
700円(税込、送料別)
発行
2017年4月

詳細

わが国では「障害者の権利に関する条約」の締結を受け、「障害者差別解消法」の制定や「障害者雇用促進法」の改正のほか、2020年には東京パラリンピック大会の開催が決定するなど、障害者の権利擁護と自立や社会参加の一層の促進に向けた動きがさまざまな形で進みつつある。
障害者の権利を擁護し、自立と社会参加を進めていくためには、日常生活上のあらゆる場面におけるバリアを取り除き、生活場面はもとより、雇用・就労、教育など、さまざまな項目にわたるあり方を検討し、整備していくことが求められている。
そこで、H.C.R.では、2007年に障害者の社会参加と就労をテーマに欧州のソーシャルファームの当時の現状と課題を考察して以来約10年が経過したことを踏まえて、ノーマライゼーション理念発祥の国であるデンマークから講師を招き、障害者の権利擁護や社会参加の促進をめぐる変化と最新の動向に関するレポートなどのシンポジウムを開催し、わが国の今後の関連の取り組みを展望するうえでの考察の場とすることとした。
本書は、シンポジウム報告書として上記の講演と質疑の要旨をまとめたものである。

単行本⑥介護サービス従事者をいかに確保するか?

編著者
一般財団法人 保健福祉広報協会
発行所
一般財団法人 保健福祉広報協会
体裁
A5判・134頁
価格
700円(税込、送料別)
発行
2016年3月

詳細

わが国の介護サービス従事者数は2013年現在で171万人とされているが、団塊の世代が後期高齢期に入る2025年までに、さらに約80万人を確保しなければならないといわれている。
現在、介護サービス分野への人材の参入を促進するため、他産業より低いとされる処遇の改善と介護人材の計画的な養成・確保などの方策の拡充が喫緊の課題とされ、官民あげて取り組みがすすめられているが、社会経済状況も反映して、効果が出ているとは言い難い状況が続いており、都市部においては介護サービス従事者の不足が恒常化している。
また、経済連携協定(EPA)に基づき、経済活動の連携の強化の観点から、平成20年度から一部のアジア諸国から介護福祉士候補者の受入れが行われているが、施行から一定の期間を経ており、今後のあり方について様々な意見が出されている。
そこで、H.C.R.2015国際シンポジウムは、介護従事者など介護の専門職の役割機能、介護従事者の充足状況や処遇の現状と課題、介護従事者の確保策などについて、わが国が介護保険制度導入の参考としたドイツ、及び、移民労働者が多い米国の実情を理解し、今後のわが国の介護サービス従事者の確保策や介護サービスの充実方策について考える場として開催した。
本書は、シンポジウム報告書として上記の講演と質疑の要旨をまとめたものである。

単行本⑦ヨーロッパ諸国の認知症政策の現状を踏まえ、課題に挑む

編著者
一般財団法人 保健福祉広報協会
発行所
一般財団法人 保健福祉広報協会
体裁
A5判・114頁
価格
700円(税込、送料別)
発行
2015年3月

詳細

近年、高齢社会対策にかかわる重要施策について国家戦略を策定し、国民的な課題として社会全体で課題を共有しながら取り組みをすすめようとする動きが活発になってきている。
とりわけ、認知症については、欧州各国で国家戦略が策定されており、また2013年12月には英国で「G8認知症サミット」が開催されるなど、世界的な共通課題となっている。
わが国においても、H.C.R.2014が開催された時点で策定されていた2013年から2017年までの「認知症施策5か年計画(オレンジプラン)」について、政府は、2015年1月27日に認知症対策についての関係閣僚会合を開いて「認知症施策推進総合戦略(新オレンジプラン)」に拡充させることを決め、それまでのオレンジプランに変わる新戦略として12の関係府省庁による横断的な対策を実施する準備に入るなど、ここ数年、取り組みの加速化が図られてきている。
そこで、H.C.R.2014国際シンポジウムは、既にサミットなどが開催されている英国から専門の研究者を招いて、EU各国のなかから認知症施策への先進的な取り組み経験を有する国々を選定いただき、それらの国々の特徴、現状や課題などを解説いただくとともに、わが国の認知症ケアの第一線で活躍されている講師とのディスカッションなどをつうじて、日本の取り組みや課題と対比しながら学ぶことにより、わが国の認知症施策と支援活動の充実に資することをめざして開催した。
本書は、シンポジウム報告書として上記の講演と質疑の要旨をまとめたものである。

単行本⑧活力ある高齢化と世代間連帯へのドイツの挑戦

編著者
一般財団法人 保健福祉広報協会
発行所
一般財団法人 保健福祉広報協会
体裁
A5判・66頁
価格
700円(税込、送料別)
発行
2014年3月

詳細

少子高齢化の急進などに伴う新たな問題や福祉ニーズの発生に対応し、いかにして社会保障制度の維持存続を図っていくかが欧米各国に共通した喫緊の課題となるなか、財政難などの問題を抱えるわが国の年金制度については、厚生年金の支給開始年齢が定額部分は男性が2013年、女性が2018年にそれぞれ65歳に引き上げとなり、また、報酬比例部分についても、現行の60歳支給開始を男性は2025年までに、女性は2030年までに65歳へと段階的に引き上げられることとなった。
また、政府の「社会保障制度改革国民会議」は、年金制度の持続可能性を担保するための負担増と給付減のさらなる促進と、年金機能の強化や財源の一元化、長寿化のなかでも働ける生涯現役社会づくりなどの方向性を示している。
医療・介護、子育てなどの需要の高まりも顕著であり、とりわけ介護分野では、今後のニーズの急増に対して、現状8.9兆円の2倍相当の介護保険の財源や、介護人材についても100万人相当の増員が必要とされるなど、国民的な課題となっている。
そこで、H.C.R.2013国際シンポジウムでは、2000年に導入された介護保険制度をはじめ、わが国との政策や制度的な類似点が多く、EU諸国の経済建て直しにリーダーシップを発揮する一方で、自国内の社会保障制度の将来設計にも注力しているドイツに焦点をあてて、同国で関連分野を研究する専門家を招き、わが国でも今後さらに議論が進められることが予想される年金制度や高齢者雇用の問題などを中心に、ドイツの高齢者福祉施策についての特徴や考え方、現状と課題などをレポートいただき、超高齢化へと向かうわが国の社会保障制度の改革の動きと今後のあり方について考察した。
本書は、シンポジウム報告書として上記の講演と質疑の要旨をまとめたものである。

単行本⑨税と社会保障の改革で財政危機と高齢化に立ち向かう

編著者
一般財団法人 保健福祉広報協会
発行所
一般財団法人 保健福祉広報協会
体裁
A5判・99頁
価格
700円(税込、送料別)
発行
2013年4月

詳細

急速な高齢化と労働人口の減少に加え、欧州南部のEU諸国を中心とした経済危機からの回復を図りつつ将来に向けた社会保障関連政策の財源を確保し続けることは、世界各国に共通した大きな命題となっている。
そうしたなか、わが国では「社会保障と税の一体改革」の検討を進め、H.C.R.2012国際シンポジウムが開催された約1か月前にあたる8月には消費税増税を柱とする社会保障と税の一体改革関連法を成立させ、現行5%の消費税率を2014年4月に8%、2015年10月には10%まで段階的に引き上げることが決定し、人口高齢化やそれにともなう社会保障費の増大に対し、税収増によってその財源を確保していくという方向づけがされた。
H.C.R.ではこうした国内外の動向を踏まえ、EUの加盟国で、高い税負担によって高福祉社会を実現しているとされるデンマークの国税省に属し、福祉行政にも精通した講師を同シンポジウムに招き、デンマークが、高い税率と公共支出にもかかわらず経済面で良好な位置を維持できている要因、社会保障制度とその資金調達の仕組み、欧州経済の危機的な情勢と社会保障予算への影響、人口構造の変化による福祉予算と税収面での課題、実施中の税制・社会保障制度改革、とりわけ、2020年までに公的予算の均衡を実現させるための改革の戦略的な推進の状況やスカンジナビアの福祉モデルの見通しについてなどの解説をもとに、わが国の今後の社会保障制度と財政再建のあり方を考察した。
本書は、シンポジウム報告書として上記の講演と質疑の要旨をまとめたものである。

単行本⑩-1高齢者むけの手軽な日々の食事 [第1弾]

著者
虎の門病院栄養部 今寿賀子 押田京子
発行所
一般財団法人 保健福祉広報協会
体裁
A5判・52頁
価格
700円(税込、送料別)
発行
2012年9月

詳細

H.C.R.2009からスタートした料理講座「高齢者むけの手軽な日々の食事」。これまでにご紹介したすべてのレシピをまとめました!
高齢者ご自身はもとより、ご家族の方、在宅サービス等で食事の提供を行っている事業者の皆様など幅広く活用いただける内容です。

H.C.R.2009~2012でご紹介したレシピ37品のほか、市販の総菜やレトルト食品などをバランスの取れた料理にする組み合わせの例「バランスのたし算」を収載!

単行本⑩-2高齢者むけの手軽な日々の食事 [第2弾]

著者
虎の門病院栄養部 今寿賀子 押田京子
発行所
一般財団法人 保健福祉広報協会
体裁
A5判・60頁
価格
700円(税込、送料別)
発行
2016年10月

詳細

H.C.R.2009からスタートした料理講座「高齢者むけの手軽な日々の食事」。これまでにご紹介したすべてのレシピをまとめました!
高齢者ご自身はもとより、ご家族の方、在宅サービス等で食事の提供を行っている事業者の皆様など幅広く活用いただける内容です。

H.C.R.2013~2016でご紹介したレシピ47品のほか、「バランスのたし算」、摂食嚥下機能のレベルに合わせた食事の一助となるよう「食べやすい食品と調理の工夫」を書き下ろし!

単行本⑪英国のキャメロン改革と社会保障制度

編著者
一般財団法人 保健福祉広報協会
発行所
一般財団法人 保健福祉広報協会
体裁
A5判・86頁
価格
700円(税込、送料別)
発行
2012年6月

詳細

わが国で社会保障と税の一体改革の案が示されるなど財政再建の議論が本格化するなか、英国では未曾有の世界経済危機に加え、労働党政権の長期にわたる政策が招いた福祉国家の肥大化と経済の混迷、世界経済における英国の存在感の大幅な減退、高齢化の進展と今後のさらなる深刻化といった政府の政策転換期のなかから、保守党と自由民主党の連立による連立政権=キャメロン内閣が成立し、成長やコミュニティの責任、ケアに関する計画などが策定された。そこで、英国のキャメロン改革が取り組む財政再建、特に政府の成長政策とその過程での様々な課題、また、改革が社会保障制度に与える影響として、新たに掲げた「大きな社会」構想の実現に向けた計画の要点や最近の「ケアとサポートの財源に関する委員会」による提言内容などの検証を通じて今後のわが国の社会保障制度のあり方について考察するため、H.C.R.2011国際シンポジウム「英国のキャメロン改革と社会保障制度~未来に向けた財政の削減、英国政府の財政、コミュニティ、ケア政策」を開催した。本書はシンポジウムの報告書としてその講演内容を分かりやすいよう簡素にまとめたものである。

単行本⑫ヨーロッパ各国の女性の職域進出と育児環境

編著者
財団法人 保健福祉広報協会
発行所
財団法人 保健福祉広報協会
体裁
A5判・78頁
価格
700円(税込、送料別)
発行
2010年5月

詳細

出生率はその国の経済や社会保障制度の将来にとって重要な課題である。多くの国々では、出生率の低下が女性の職場などへの社会進出とほぼ時を同じくして起きていることから、経済学的には女性の経済的自立が出生率低下の主な原因だと考えられてきた。しかし、1980年代半ば以降、欧州では女性の就業率の高い国々では出生率が低くなっている。本会ではH.C.R.2009国際シンポジウム「ヨーロッパ各国の女性の職域進出と育児環境」を開催し、欧州の国々における家族政策や女性政策について4種類のモデルに分類し、考察した。本書は、シンポジウムの報告書として講演内容の要点を中心にわかりやすいよう簡素にまとめた。

単行本⑬フランスの少子化政策の実情と課題

編著者
財団法人 保健福祉広報協会
発行所
財団法人 保健福祉広報協会
体裁
A5判・99頁
価格
700円(税込、送料別)
発行
2010年5月

詳細

少子化は家庭、教育現場や地域社会にとどまらず、国の経済活動、財政、社会保障制度など社会全体に影響を及ぼすことになる。少子高齢化が進む欧州などの先進国では子育て政策の拡充に力を注いでいる。なかでもフランスでは、児童関係手当や労働環境などの法整備に厚い政策がとられ欧州一の出生率を達成するに至った。本会ではフランスの少子化政策の現状、出生率や人口動向などの背景、さらには移民、婚外子などの課題や今後の方向を学ぶためH.C.R.2008国際シンポジウム「フランスの少子化政策の実情と課題」を開催した。本書はシンポジウムの報告書としてその講演内容をわかりやすいよう簡素にまとめたものである。

単行本⑭高齢者リハビリテーション制度の方向

編著者
財団法人 保健福祉広報協会
発行所
財団法人 保健福祉広報協会
体裁
A5判・65頁
価格
700円(税込、送料別)
発行
2010年3月

詳細

日本の高齢者福祉は、これまで介護・ケアを中心にしたサービスを提供してきた。その反面、専門家不足などの理由により十分なリハビリテーションが提供されてこなかった。しかし、2005年の介護保険制度の改正により、介護予防プログラムが導入され、早期の介護予防・リハビリテーションを行い生活機能の向上を目指すこととなった。そうしたなか本会ではH.C.R.2005国際シンポジウム「高齢者リハビリテーションの方向」を開催し、ドイツ、オランダ、デンマークの高齢者リハビリテーションの提供、サービス提供基盤の整備、人員の育成などについて関係者に紹介した。本書は前述の国際シンポジウムの内容を補足し、とりまとめたものである。

単行本【ハードカバー】

単行本⑮創設から12年、ドイツの介護保険の現状

編著者
財団法人 保健福祉広報協会
発行所
財団法人 保健福祉広報協会
体裁
A5判・94頁
価格
1,700円(税込、送料別)
発行
2008年5月

詳細

わが国では2006年、「予防重視システムへの転換」「施設給付の見直し」「サービスの質の確保・向上」などを柱とする介護保険制度改正が実施された。しかし、財源問題とともに介護職の厳しい労働条件、人材不足など様々な課題が顕在化している。
世界で最初に介護保険制度を導入したドイツでも、わが国同様、人口の少子高齢化、財源確保、人材育成、サービスの質の向上などに苦慮している。両国は少子高齢化という共通課題のなか、それぞれの国民性に合わせた持続可能な介護制度を考えていかなければならない。
本書は、ドイツ厚生省のオルトウィン・シュルテ氏の説明を中心に、ドイツの制度の現状と課題について、分かりやすく解説している。

単行本⑯英国の医療・福祉制度の歩みと展望

編著者
財団法人 保健福祉広報協会
発行所
財団法人 保健福祉広報協会
体裁
A5判・101頁
価格
2,000円(税込、送料別)
発行
2006年2月

詳細

各国の21世紀の共通課題である高齢化への対応において、医療福祉制度のめざすところは「ノーマライゼーション」の理念の実現である。
わが国の社会保障制度のお手本となった英国では国民が無料でヘルスケアのサービスを受けることができるNHS(ナショナルヘルスサービス;保健医療)が実施されているが、開始から半世紀を経た現在、「地域に密着した医療体制の整備」、「患者の自己選択機会の拡大」、「地域間格差の是正」などを柱とした改革がおこなわれている。
本書は、オックスフォード大学高齢者研究所の所長サラ・ハーパー博士と研究員ジョージ・リースン博士の説明を中心に、英国の医療・福祉制度の変遷、今後の課題と社会保障の方向性について、わかりやすく解説している。

単行本⑰アメリカの高齢者医療、介護の事情 -ミネソタの現場から-

編著者
笠原 政
米国 アボット・ノースウエスタン病院
老年病科専門医
発行所
財団法人 保健福祉広報協会
体裁
A5判・178頁
価格
2,000円(税込、送料別)
発行
2004年2月

詳細

アメリカのヘルスケアは20世紀半ばから21世紀にかけ、激変した。筆者は40年余にわたりアメリカで高齢者医療や介護・ケアに携わってきた。本書は、この激変が病院やナーシングホーム、ホームケアの現場ならびに医師、看護師、ケースマネジャー、ナースプラクティショナー、医師助手の役割にどのような影響を与え、結果的に患者に何をもたらしたのか、自らの経験と実例をもとに紹介している。
また、メディケアなどの健康保険制度について、その成り立ちから制度の変遷にも触れている。理解の難しいヘルスケアシステムの実例をもって、そして、無保険者の問題、さらには今後わが国にも本格導入が検討されている診断群別包括医療費の仕組みについても、誰にでも理解しやすく解説している。

単行本⑱ドイツ介護保険 -仕組みと課題を探る-

編著者
多々良 紀夫  塚田 紀子
発行所
財団法人 保健福祉広報協会
体裁
四六版・162頁
価格
2,100円(税込、送料別)
発行
2002年3月

詳細

本書は、ドイツ介護保険の創設にかかわり、運営に直接携わる専門家の情報を基にまとめられています。著者がドイツ現地に赴き、連邦政府や市町村行政等の介護保険担当者にインタビューし、その結果を分りやすく、忠実に記したものです。随所に直近のデータを盛り込み、ドイツの介護保険の現状と将来を分析。また、ドイツ介護保険における品質保証を取り上げ、サービスの質をいかなる方法で評価し守っていくかという新しいテーマにもふれられています。ドイツ介護保険の基本を学びたい方から、介護職員やケアマネージャー等の介護保険にかかわる方まで、幅広く活用できる書です。